上手く行っている介護施設が知っている事実とは?

投稿日:2017年8月3日[介護業の求人]

介護系の施設の求人の支援に行くと、まず最初によく言われること。
それは、「ホームページを見て応募するような人はいないんじゃないか?この業界、応募者の年齢層も比較的高いから、ホームページに載せても見てもらえないと思う。やっぱり求人雑誌とかコミュニティ誌の求人欄に広告を載せないと応募は来ないと思う。」

このようなお話をされる度に確認することがあります。
それは、『実際にやってみた結果なのかどうか?』ということです。
つまり、想像なのか事実なのか、どちらなのか?

多くの介護施設の方は、実際には紙媒体での求人しかしたことがないと答えます。
でも、施設を運営してきている経験値から、ホームページから応募が来ることはないのだと言います。

一方、少数ではありますが、ホームページを使って求人をしたけど実際に効果がなかったという方がいます。
ちなみに、自社のホームページというだけではなく、紙媒体とウェブ媒体の両方に求人広告を出せる●ウンワークやウェブ媒体のみの求人サイトを含めて、ここではホームページを使った求人としています。

まず50:50。この数字が何か答えましょう。
これは、紙媒体を見て応募する人とウェブ媒体から応募する人の割合です。
求人が上手く行っている介護施設では、「おっしゃるとおり、だいたい半々ですね。」と言っていただきます。

ですので、もし先入観で紙媒体からしか介護職・ヘルパーは応募しないものだ!と考えているのであれば、ミスミス応募を獲得できる数を半減させてしまっているのです。
それで求人広告を出しても応募者が少ないので、何度も広告を出しているのであれば、広告費を倍増させてしまっている可能性があります。

しかし、実際にウェブで求人募集をしたものの成果がなかった方からは、紙とウェブで50:50で応募が来ている会社が特殊、むしろ少数派なのではないか?と思われるかもしれません。

これについては、論点は2つに分かれます。

1つ目は、どんな人が欲しいか?つまり、求める人物像によるということです。

仮に、「50代、60代の登録パートの女性ヘルパーさんが欲しい」としましょう。
その場合は、確かにウェブでいくら求人の情報発信をしても効果は限定的でしょう。
求める人材がこのような場合は、例えば、地域のコミュニティ誌に求人広告を出すのが効果的です。

2つ目は、求人情報としてどのような情報を掲載しているかということです。

他の記事でも何度か投稿していることですが、求人施設側が言いたいこを伝えても意味がありません。求職者、つまり介護職員・ヘルパーになりたい方が知りたい情報を伝えてあげなければなりません。
中には紙媒体との違いは、面積が増えた分を募集要項を詳しく載せる程度にしか使っていないケースもあります。

ちなみに1つ目の場合であっても、求職者が知りたい情報をきちんと発信することで、応募率は変わります。
ひと昔前ですと、50代、60代の人たちがインターネットで求人を探すなんて想像もできませんでした。
しかし、現在ではスマートフォンの所有が増えたことで、かなり求人環境も変わってきています。

家でパソコンを使って、インターネットのブラウザを起動して・・・といったことはなかなかハードルが高くてやらなかった人たちが、スマートフォンでボタンをタッチする、キーボードではなくて指でポチポチひらがなを見ながら入力できることで、インターネットの利用率が上がっているのです。
詳しい数値は、総務省の情報通信白書をご覧ください。

もちろん40代までの人と比べると、インターネットの利用は少ないです。これは事実です。
しかし、一定数の利用はあるのです。しかも、見てもらうための状況を作っておけば、その確率は上がります。
状況とは何かというと、先ほどの例で言うと、地域コミュニティ誌の求人欄に載せる求人広告に魅力的なキャッチコピーがあって興味をひくことができれば、もっと知りたい!と思うわけです。この状況を作るのです。

今の世の中は、何か商品サービスを購入したり利用するときには、必ずといっていいほど比較検討する訳です。
旅行に行こうと思えば旅行サイトで旅館の口コミを確認するのです。これは、50代・60代の人でやっている人がいます。
どうせ働くなら、気持ちよく働ける会社が誰だっていいのです。自分自身にとってよりよい会社を見つけるため、よく調べてから応募しよう!という方は比較します。

介護施設としては、比較されたときに「A、B、Cの3社だったら一番入りたいのはA社」って自分の施設が選ばれるようにしたいですよね。
そうなるためにも、比較検討するうえでの材料として、しっかり求職者の知りたいことを伝え、不安や悩みを解消してあげることが必要なのです。

ここまできちんとやっていれば、紙媒体からの応募だけではなく、ホームページからの応募も来るようになります。
そして、それが50:50くらいになるんです。

求人情報誌などの紙媒体であって、ホームページなどのウェブ媒体であっても、所詮ツールの一つにすぎません。
要は、そのツールをいかに活用するのか?活用するために、誰に何を伝えるのか?といったことをきちんと整理することが、求人応募を獲得することにつながっていきます。

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