求人応募を獲得できている介護施設は知っている人材募集の事実とは?

求人・採用

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デイサービス、デイケア、ショートステイなどの介護施設の介護職は、非常に求人応募を集めるのが難しい職種の1つです。

有効求人倍率は4倍を超える時期が続いています。今後、介護が必要になる人口を考えると、益々人手が必要になる一方で、労働力人口が減少していくのは決定的です。

将来を見据えて、今からきちんと人手を確保していくことが大切です。

とはいえ、どうすれば求人応募が集まるのか分からない、、、
そういった方もいらっしゃるでしょう。

今回は、実際に求人応募が集まっている介護施設はやっていて、応募が集まらない介護施設がやっていない求人募集の方法についてお伝えしていきます。

介護施設だから・・・という思い込みは求人募集では捨てる

介護施設で求人をする際に、経営者や求人担当者の多くがある共通する思い込みを持っています。

それは・・・
「介護業界は、応募者の年齢層も比較的高いから、求人雑誌とかコミュニティ誌の求人欄といった紙媒体に広告を載せないと応募は来ない。」という思い込みです。

もし、あなたも同じように思っているなら、1つ聞きたいことがあります。
それは、「実際にやってみた結果の考え方なのでしょうか?
1回だけではなく何回かやってみた結果なのでしょうか?

おそらく、「多分そうだと思う」とか「1回だけ求人サイトで募集してみただけ」、そういった方がほとんどなはずです。

この考え方、思い込みは捨てましょう。

求人募集ではなく、日々の介護の仕事で考えてみてください。
利用者さんにより快適に過ごしてもらうためにはどうしたら良いか?と試行錯誤しているはずです。この利用者さんか「多分こういう人だからコレはやっても意味がない」という思い込みでやらないことはありますか?「1回やってみて効果がなかったからやめてしまうことはありますか?効果がなかったらなぜか?を考えて、改善してまた試してみるという繰り返しをしていませんか?」

求人募集でもまったく同じです。
なぜか求人募集となると、思い込みでやらなかったり、1回やってダメでも改善することなくやめしまう、、、ということが起こるのです。

求人募集が集まる介護施設は紙とWebで応募は50:50

求人が上手く行っている介護施設では、
「紙媒体とWeb経由で、だいたい半々ですね。」と言います。

もし、先入観で紙媒体しか介護職・ヘルパーは応募しないものだと考えているのであれば、ミスミス応募を獲得できる数を半減させてしまっているのです。

また、求人応募が少ないことで、何度も広告を出しているのであれば、広告費を倍増させてしまっている可能性があります。

とはいえ、これでもまだ、「紙とWebで半々の応募が来ている会社がむしろ特殊なのではないか?」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。

仕事探して使う求人媒体は年齢で決めることはできない

どの求人媒体を活用するか、本質的に必要なことは、どんな人が欲しいのかを明確にすることです。

仮に、「50代、60代の登録パートの女性ヘルパーさんが欲しい」としましょう。
その場合は、確かにWebでいくら求人の情報発信をしても効果は限定的でしょう。
この場合は、新聞折込広告や地域のコミュニティ誌に求人広告を出すのが効果的です。

しかし、限定的なだけで、効果が無いわけではありません。ここを勘違いしないでください。

実際に、何歳までが仕事探しでWebを活用するか、その線を引きことはできません。
年齢ではなく、その人のライフスタイルによってか分かるからです。
あなたも、60代や70代の方でも電車でスマートフォンでメールを送ったり、Lineをしている姿を見かけるはずです。

単純に年齢だけではなく、ライフスタイルによって変わる以上、「紙媒体だけ、Webは使わない」としてしまうと、応募の可能性を自ら捨ててしまうことになります。

求人媒体だけでなく、そこで何をどう伝えるかが重要

紙媒体でもWebでも、求人情報としてどのような情報を掲載するかが大切です。

求人する介護施設が言いたいこを伝えても意味がありません。求職者、つまり介護職員・ヘルパーになりたい方が知りたい情報を伝える必要があります。

一般的に、紙の求人媒体は広告の面積が少ないため、伝えられる情報に限りがあります。募集要項以外に、キャッチコピーと会社のポイントを少し載せられる程度です。

Webは○ウンワークなどの求人サイトでも、紙媒体と比べると多くの情報量が載せられます。求職者が知りたい情報をきちんと載せることで応募率は上がります。自社の採用サイトであれば、情報量が無制限になりますので、求職者が知りたい情報をすべて載せることができます。

紙媒体の広告ではなかなか伝えきれない内容を、Webで伝える。組み合わせることで、効果を出すことができます。

今の世の中は、何か商品サービスを購入したり利用するときには、必ずといっていいほど比較検討します。旅行に行こうと思えば旅行サイトで旅館の口コミを確認します。これは、50代・60代の人でもやっている人がいます。

どうせ働くなら、気持ちよく働ける会社が誰だっていいのです。自分自身にとってよりよい会社を見つけるため、よく調べてから応募しよう!という方は比較します。

介護施設としては、比較されたときに「A、B、Cの3社だったら一番入りたいのはA社」と、自分の施設が選ばれるようにしたいですよね。そうなるためにも、比較検討するうえでの材料として、しっかり求職者の知りたいことを伝え、不安や悩みを解消してあげることが必要なのです。

比較検討のために、より多くの情報が載っているWeb媒体まで来てくれる人ということは、そこにきちんと情報があれば、応募する確率は非常に高くなります。ここをしっかりやっている介護施設は、紙媒体以外にWeb媒体からも半分の応募がきているのです。

求人情報誌などの紙媒体であっても、ホームページなどのウェブ媒体であっても、所詮ツールの一つにすぎません。要は、そのツールをいかに活用するのか?活用するために、誰に何を伝えるのか?といったことをきちんと整理することが、求人応募を獲得することにつながっていきます。

この記事を書いた人

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馬場 宏

インターネットに情報が氾濫する時代。テクニックやノウハウを追い求める人が多いことを憂う。中央省庁勤務時代に磨いた本質思考を武器に、テクニックやノウハウの背後にある普遍的な考えに基づくコンサルティングとWeb制作を行うことを得意とする。お客様に寄り添いながら、しつもんを駆使して問題解決を行う手法に定評がある。

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